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2015年6月

2015年6月15日 (月)

神経救急に力注ぐ

徳洲新聞平成27年6月15日 月曜日 No.984 より

長崎北徳洲会病院の昨年4月から今年3月までの救急車取扱件数が1149件。脳神経疾患の割合が高く、脳卒中専門医が当直でない時でもモバイル端末のiPadによる画像転送システムを活用している。

五島列島の病院で指導

今年に入り、脳梗塞患者さんに対しtPA血栓溶解療法(脳梗塞になった脳細胞が完全に死滅する前に、できる限り早く血流を再開して少しでも脳細胞を救う療法)を施行。出血性脳梗塞を来した例もあるが、多くで再開通が得られた。鬼塚は「劇的に症状が改善する夢のような治療でもありますが脳出血の危険性を伴っており、担当スタッフには十分な教育を受けてもらう必要があります」と話す。済生会長崎病院が主導している長崎ISLS(神経救急のコース)を長崎北のスタッフが積極的に受講し、同時に指導する側としても常時参加。長崎北は、五島列島にある上五島病院、五島中央病院に、済生会病院と一緒に2年前から足を運び、ISLSの指導にあたっている。

上五島では昨年、ISLS受講後にtPA症例が3例あった。「脳神経外科医や神経内科医の専門医がいない離島でも、本土と同様の脳卒中救急が出来るように、これからも離島での活動は続けます」(鬼塚)

職員に教育が十分に行きわたらないと、高いレベルの医療を提供できない。院内の勉強会の動画を「Youtube」にアップし、スマ-トフォンやパソコンで自宅でも受講できるように配慮しているという。

精神科領域の救急も

「すべのスタッフと情報を共有し、協働しやすい環境づくりを目指しています。精神科・脳卒中科・総合内科・外科がコラボレートした老年医療が売りの当院にとって、精神科領域の救急医療も特徴になっています。」(鬼塚)

課題は、精神科のマンパワー不足。高齢化社会となり認知症患者さんに対応する機会が増えており、精神科医の役割は今まで以上に増している。

認知症の診断、治療には苦慮することも多く、長崎市北部認知症研究会にも毎回参加して情報交換を行い、他科の医師でも認知症に対応出来るように研鑽を重ねている。

脳卒中の救急と両輪でリハビリを充実させる必要があり、昨年9月から身体機能の拡張・増幅を目的として開発されたロボットスーツHALを導入。脳卒中後の片麻痺患者さんに利用し、新たな手段として活用している。40歳代の脳出血を起こした男性は、このHALを使って社会復帰を果たした。

この男性は、「下肢の麻痺が後遺症となり、職を失いました。リハビリ室で重度の麻痺がある60歳代の女性がHALを着けて頑張っているのを見て、私も挑戦しました。杖なしでの歩行後、正規雇用で採用してもらうことができ、スタッフの皆さんに感謝しています」。

長崎北徳洲会では月に1回、長崎HAL研究会に参加し、他病院と共にHALの活用方法などを学んでいる。

「昨年11月に長崎市医師会に入会し、今まで以上に近隣の病院・施設と連携を取りながら、長崎市北部から西彼杵郡までの脳卒中救急医療に微力ながら貢献したいと思います」と、鬼塚は熱い思いを語っている。

http://portal.tokushukai-contact.jp/media/news/shinbun984.html

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